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クレジットカードを不正に使われ、限度額をオーバー。ハワイで買い物をした店が原因だったらしい。 (26歳・商社)
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クレジットカード情報を盗まれ、通信販売で買い物をされた。しかし、届け先の住所、氏名が違っていたので、クレジット会社からの連絡で発覚。未遂に終わった。
(35歳・電機）
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| 友人と一緒に海外旅行へ。ところが、友人のクレジットカードがスキミングされ、帰国後に大金を使われていたことが判明。保険で補償されたので、被害はなかったのですが…。
(35歳・繊維) |
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インターネットで、海外の食品を購入したとき、名前の漢字を間違えて登録。ところが、その2週間後、見覚えのない会社から、宗教勧誘（！）の書物が到着。いまだにやってくる…。
(34歳・自動車)
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インターネットで懸賞応募をしたら、大量にダイレクトメールがくるように。しかも電話までかかってきてしつこい。
(29歳・メーカー)
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| 友人が、インターネットで某サイトにアクセスしただけで、架空請求メールが届いた。個人情報はなにも打ち込んでないのに…。とりあえず、無視するようにアドバイス。
(31歳・機械) |
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自宅に届く郵便物などから、隣の住人に銀行口座を勝手に開設され、キャッシングされた。幸いすぐ発覚したので、被害はなし。
(27歳・電機)
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高校時代の同窓生名簿が流出し、「借金未返済のため書類送検した」といったハガキがきた。私は警察に届けたが、結婚していた友人は、そのハガキが旧姓で実家に届いたため、心配した両親が相手先に連絡し、50万円払ったそう。
(32歳・機械)
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どこで漏れたのかは不明ですが、架空請求ハガキやメールが届いた。解決法は、あやしい請求は確認し、“覚えのないものには反応しない”こと。
(27歳・メーカー)
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| 自分も含めて、誰かが携帯電話を落としたとか、スケジュール帳をなくしたと聞くと、少しドキドキする。十分に気を付けないと、被害は自分だけじゃないという意識が強くなった。
(35歳・運輸) |
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「個人情報保護法」が施行されて以来、その存在にスポットが当たるようになった“個人情報”。法律での定義では、「生存する個人に関する情報であり、氏名、生年月日、その他の記述などにより、特定の個人を識別できるもの」とありますが、具体的にはどのようなものが、個人情報といえるのでしょうか。
消費者からの個人情報の相談窓口である「大阪府消費生活センター」課長補佐の橋一亮（かずあき）さん（プロフィルはこちら）によると、「個人情報とは、組み合わせによって、自分を特定できるものなら、すべてそういえます。顔写真や学歴、運転免許証やクレジットカードの番号などもそうですね。個人情報の中でも、氏名、住所、生年月日に加え、電話番号やEメールアドレスには注意が必要です」と話します。
実際、強引なセールス電話や、話題の架空請求などは、これらがツールになりがち。ただ、「個人情報を他人に知らせることは、マイナス部分だけではないんです。こちらの趣味嗜好に合ったダイレクトメールが届くなど、役立つこともありますね」。
情報漏洩を怖いものととらえず、何かあったときには、き然とした対処ができる余裕を持ちたいもの。次のページからは、ちょっと気を付けることで防げる情報漏洩の、傾向と対策をレクチャー。参考にしてね。 |
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